このコレスポンデンスは、Myungらの論文(本誌2009年1月公表:携帯電話使用とがんリスクの症例対照研究に関するメタ分析研究)で、彼らが分析に含めた研究の一部であるインターホン研究の資金源はGSM協会と携帯電話製造業者フォーラムかた提供されたと言及したことに対し、両団体として反論している。インターホン研究の研究資金は、主に欧州連合お、各国および地域の研究助成団体から提供され、両団体からの助成はそれを補完するものであり、しかも国際対がん連合を通して、研究の実施、解析、報告における完全な科学的独立性を保証するという同意書を取り交わして提供された、と主張している。一方、Myungらの分析でHardellらの研究の質に対して高いスコアを与えていることに異議を述べ、Hardellらの研究は郵送による自己記入式質問紙調査法にもかかわらず、参加率が90%という異常な高さであること、携帯電話使用の自己申告値の検証を欠いていることなどを指摘している。バランスと全体像を示すのであれば、Myungらは、Hardellらの利益相反についても取り扱うべきである、と述べている。さらに、メタ分析に含まれた2001年のStangらの研究について、情報を追加した。すなわち、Stangらは最近、2001年の研究の不完全なばく露評価を改善した追跡研究を実施し、携帯電話の規則的使用とぶどう膜黒色腫リスク上昇に関連がなかったと報告したことである。(センター注:Stangらも自らのコレスポンデンス(本誌掲載)にて、この事実を公表した)
このウェブサイトはクッキー(Cookies)を使って、最善のブラウジングエクスペリエンスを提供しています。あなたがこのウェブサイトを継続して使用することで、私たちがクッキーを使用することを許可することになります。