[電力供給量の増加に伴う非従来型線路下の磁界に関する研究] tech./dosim.

米国が2050年までに正味のCO2排出ゼロを達成するためには、再生可能エネルギー（風力および太陽光）発電設備の増強と電力供給の増加に対応できるよう、高圧送電容量を2030年までに約60％、2050年までに3倍に拡大する必要がある。この課題に対処するには、従来の送電線に加えて、位相構成や小導体配置を幾何学的に最適化する革新的な非従来型設計も必要となる。これらの非従来型送電線を実現するためには、さまざまな線路設計の側面を検討する必要がある。この研究は、先行研究で提案した2つの非従来型送電線の下で発生する磁界を計算した。磁界は、検証済みのシミュレーションモデルを用いて、全送電路幅（ROW）にわたって分析された。定量的な分析の結果、従来の500 kV送電線が5 μTの地表磁界を生成するのに対し、非従来型設計であるTL-1とTL-2は、それぞれ0.5 μT未満および3 μT未満という大幅に低い値に抑えられることが明らかになった。さらに、これらの設計は、全ROWにわたって国際非電離放射線防護委員会（ICNIRP）および世界保健機関（WHO）の安全基準に準拠しており【訳注：原文に忠実に翻訳したが、WHOは電磁界に関する安全基準を策定していない】、公共の健康と安全を維持しながらシステム容量を向上させる可能性を示している、と著者らは結論付けている。