この研究は、オランダの人口集団ベースの労働衛生および環境衛生コホート研究(AMIGO)のデータを用いて、週ごとの頭痛エピソードの発生に関連する都市エクスポゾームを前向きに調査した。参加者(N = 7,339)は2011年と2015年にベースラインおよびフォローアップのアンケートに回答し、頭痛の頻度を報告した。都市エクスポゾームに関する情報は、空気汚染、電磁界、ライフスタイルおよび社会人口統計学的特徴など10分野にわたる80の曝露を網羅した。Borutaアルゴリズムを用いて全ての関連ばく露を特定し、次に各ばく露ごとに、年齢、うつ病診断、鎮痛剤使用、一般的な健康指標、睡眠障害指数およびベースラインでの週ごとの頭痛エピソードを調整し、平均処理効果(ATE)および関連標準誤差(SE)を推定した。その結果、週ごとの頭痛発生率はベースラインで12.5%、フォローアップで11.1%であった。フォローアップ時の週ごとの頭痛エピソードの発生に寄与する要因として、5つの大気汚染物質(NO2、NOX、PM10、PM10中のシリコン、PM2.5中の鉄)および1つの都市温度測定(ヒートアイランド効果)を選択した。各ばく露の週ごとの頭痛への因果効果の推定値は、正の関連を示した。NO2は最大の効果を示し(IQR増加あたりのATE = 0.007; SE = 0.004)、次いでPM10(IQR増加あたりのATE = 0.006; SE = 0.004)、ヒートアイランド効果(1℃増加あたりのATE = 0.006; SE = 0.007)、NOx(IQR増加あたりのATE = 0.004; SE = 0.004)、PM2.5中の鉄(IQR増加あたりのATE = 0.003; SE = 0.004)、およびPM10中のシリコン(IQR増加あたりのATE = 0.003; SE = 0.004)の順であった。これらの結果は、空気汚染およびヒートアイランド効果へのばく露が研究対象集団における週ごとの頭痛エピソードの報告に寄与していることを示唆している、と著者らは結論付けている。
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