この論文の著者らは、国際がん研究機関(IARC)が2011年に30 kHzから300 GHzまでの周波数範囲の無線周波(RF)放射を「ヒトに対して発がん性があるかも知れない(グループ2B)」に分類したが、その証拠はその後の研究によって強められていることから、RF放射を「ヒトに対して発がん性がある(グループ1)」に分類すべきであると主張している。また、環境中の電磁界への個人のばく露が拡大しているが、これはRF放射の熱作用のみを評価し、非熱作用の悪影響を無視した国際非電離放射線防護委員会(ICNIRP)のガイドラインに多くの国々が依存しているためである、と主張している。更に、第5世代(5G)移動通信技術の世界規模での展開が迫っているにもかかわらず、それによるヒトの健康と環境への潜在的リスクについての包括的な調査は実施されていない、としている。加えて、2017年9月に欧州に送付したアピール(請願書)では、260人を超える科学者及び医師が、5Gに関連した健康リスクが産業界から独立した科学者によって十分に調査されるまで、その展開に対するモラトリアム(一時凍結)を要求していることを紹介している。
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