[WHO勧告における証拠の利用] misc.

【背景】1951年に遡るWHOの規定は、勧告の作成において専門家の意見の役割を強調している。しかし、2003年に承認されたWHOのガイドラインでは、影響の証拠に対する体系的レビューの使用、他のタイプの情報(価値を含む)を系統立てて組み込むための過程、証拠を情報提供する広報活動および実行戦略を強調している。我々は、WHO部局によって作成された勧告における証拠の使用、特に影響の証拠の使用について調査した。【方法】スイス、ジュネーブにあるWHO本部で部長(または代理者)に対して行ったインタビューで議論した、勧告を含む報告書からのサンプル(関係する背景文書とともに)を再調査した。2人が個々にインタビューを分析し、報告書と背景文書の重要な特徴を再調査した。【結果】研究知見の体系的レビューと簡潔な要約は勧告の作成ではめったに使用されない。その代わり、作成過程は通常、特定の専門分野の専門家に重点的に頼っており、勧告を受け入れなければならない人々の代表や、とりわけ、方法論分野の専門家に頼ることは少ない。【解釈】加盟国のために、勧告の作成、改訂、普及および実施を進めるためには、WHOがこれらの過程を透明で正当な方法によって実行するための指導力、資源、および、これらの過程に関する現有の、また新興の研究論文に周到な注意を払うことが必要であろう。